市場の急落は突然やってきます。2020年のコロナショック、2022年のインフレ局面、過去のリーマン危機——いずれも短期間で資産価値が大きく変動しました。こうした局面で「今が追加投資のタイミングかどうか」を考える際に、多くの投資家が参考にするのが各種市場指標です。本記事では、代表的な指標の見方を整理します。
1. VIX指数(恐怖指数)で市場の恐怖感を測る
VIX指数は、米国株式市場(S&P500)のオプション価格をもとに算出される「インプライド・ボラティリティ」の指数です。市場参加者が今後30日間の株価変動についてどれだけの不確実性を見込んでいるかの目安として参照されています。
一般的な目安として、以下のような解釈が広く用いられています。ただし、これらはあくまで経験則であり、絶対的な基準ではありません。
- •VIX 20以下:市場は比較的安定した状態。大きな不安感は見られない
- •VIX 20〜30:警戒水準。不確実性が高まっているサイン
- •VIX 30〜40:強い恐怖感。急落局面でよく観測される水準
- •VIX 40以上:極度のパニック状態。コロナショック(80超)やリーマン危機時に記録
Note
VIX指数が高い時は恐怖が高まっている状態ですが、高水準が長期間続くこともあります。「VIXが高い=今すぐ買い」という単純な判断は危険で、他の指標と組み合わせて参照することが重要です。
2. ドローダウン(直近高値からの下落率)で暴落の深さを把握する
ドローダウンとは、直近の高値(代表的には52週高値)から現在の価格がどれだけ下落しているかを示す指標です。暴落の「深さ」を客観的に把握するための基本的な指標として広く使われています。
歴史的な水準感の目安として、以下のように整理されることがあります。
- •10〜20%:調整局面。インデックス投資では比較的頻繁に発生する変動範囲
- •20〜35%:ベアマーケット(弱気相場)。景気後退を伴う場合も多い
- •35%超:歴史的な大暴落レベル。リーマン危機(-57%)・コロナショック(-34%)などが該当
積立投資を続けている投資家にとっては、追加資金を投入するかどうかの参考指標として使われることがあります。ただし、下落率が大きい局面は底値に近い一方で、さらに下落するリスクも存在します。
3. RSI(相対力指数)で売られすぎを確認する
RSI(Relative Strength Index)は、一定期間の値上がり幅と値下がり幅の比率から算出される、0〜100の範囲で推移するオシレーター系指標です。一般的には14日間のデータをもとに計算されます。
- •RSI 30以下:一般的に「売られすぎ」とされる水準
- •RSI 30〜70:通常の変動範囲
- •RSI 70以上:一般的に「買われすぎ」とされる水準
RSIが30を下回ると短期的な反発の可能性を示すサインとして参照されることがありますが、強いトレンド局面ではRSIが低水準のまま推移し続けるケースもあります。単独での判断ではなく補助的な指標として活用することが推奨されます。
4. 200日移動平均線からの乖離率で中長期トレンドを見る
200日移動平均線(SMA200)は、過去200営業日の終値平均を結んだラインです。多くの機関投資家が参照する長期トレンドの基準線として広く知られており、現在の株価がこの線からどれだけ乖離しているかが注目されます。
現在の株価がSMA200を大きく下回っている場合、中長期的に見て割安水準になっていると解釈されることがあります。一方で、SMA200からの乖離が大きい時期はボラティリティも高く、短期的な反発と本格的な回復を区別することは容易ではありません。
5. 複数指標を組み合わせることの重要性
上記の各指標はいずれも、単独では不完全なシグナルしか提供しません。実際の投資判断において、単一指標だけを根拠にするリスクは大きいと言えます。代表的な組み合わせ例として、「VIXが30以上、かつドローダウンが20%超、かつRSIが30以下」といった複数条件を参照する投資家もいます。
こうした複数指標の統合的な見方を支援するために、Market Panic Scoreはドローダウン・SMA200乖離率・ボラティリティ・RSI・VIXを統合したスコアを提供しています。
まとめ
市場の急落局面では、感情に振り回されずにデータを参照することが重要です。VIX・ドローダウン・RSI・移動平均乖離率といった指標は、それぞれ異なる角度から市場の状態を映し出します。複数の指標を組み合わせることで、より立体的な市場理解の補助ツールになり得ます。
注意事項
本記事で紹介した指標・水準はすべて一般的な参考情報です。特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。